鉄剤に触れてみました

パワーストーンは人気と言うより、今では定着しているアクセサリーですが、一昔前だと、「数珠のよう」「魔術的な感じ」などあまり良いイメージはなかった覚えがあります。しかしながら、現在では、さも当たり前の様に腕に付けている。これも世知辛い世の中で、少しでも幸せになりたいと願う、一般市民の心の支えにパワーストーンは、なっているのでしょう。
巷に溢れるパワーストーン。ブレスレットからピアス、丸玉まで、たくさんの種類が売られています。皆さんそれぞれの願いにあったパワーストーンを手にしているはずですが、きちんと手入れをしているでしょうか。手入れ、つまり浄化、です。それぞれのパワーストーンにあった方法できちんと浄化してやると、いつまでも輝き続けます。愛着が湧くほど、効果も上がりますよ。
　［シンガポール　３日　ロイター］　アジアが欧米経済の見通し悪化の影響を避けられるかどうかは、中国次第といえる。ただ、中国にはアジア経済を守る役目を果たす意思も能力もないかもしれない。

　インフレ率が３年ぶり高水準に達する中国では、政府はあらゆる手段で経済成長の抑制に努めているが、物価上昇は依然続いている。

　中国はまた、欧米に取って代わり、アジア諸国の最大の貿易相手の地位を得たが、このことがアジア経済を完全に保全しているわけではない。中国が近隣国から輸入する物品の一部は欧米向けの輸出品の生産に使われているからだ。キャピタル・エコノミクス（シンガポール）のエコノミストは「問題は、最終需要がアジア内かどうかだ」と指摘する。

　米国の失業率上昇と予想を下回る成長率は、米経済が再びリセッションに向かっているとの懸念を強めた。ユーロ圏では、スペインとイタリアの国債利回りが上昇し、債務問題の拡大懸念が高まっている。

　本格的な金融危機が起こらなければ、アジアが世界の低成長から受ける影響は小さくてすむ可能性が高い。悪影響は台湾や韓国など輸出依存国に集中するとみられる。

　最近のアジアの経済指標のなかには明るい材料もいくつかあるが、懸念材料のほうがかなり多い。

　＜明るい材料＞

　＊中国の７月購買担当者指数（ＰＭＩ、中国物流購買連合会発表）では、新規受注指数が４カ月ぶりに上昇、新規輸出受注指数は４カ月連続で低下。内需の底堅さが示された。

　＊韓国の７月の中国向け輸出は前年比１９．４％増。６月から伸び加速。

　＊中国の６月鉱工業生産は前年比１５．１％増加。　

　＜懸念材料＞

　＊内需の指標となる、中国の７月サービス部門購買部担当者景気指数（ＰＭＩ）は３カ月ぶり低水準を記録。雇用の伸びは２００９年５月以来の低水準。

　＊台湾の６月の中国向け輸出受注は前月比４．３％減少。

　＊韓国の７月の米国向け輸出は１．９％増にとどまり、欧州連合（ＥＵ）向け輸出は８．７％減少。好調な中国向け輸出もコモディティ価格高で押し上げられた可能性あり。最も増えた輸出品は石油製品と鉄鋼。

　＊７月の世界製造業景気指数（ＰＭＩ）は０９年７月以来の低水準。新規受注の落ち込みが響いた。

　＊過去２カ月のアジア経済の底堅さは東日本大震災が一因の可能性。震災の影響で一部の製造業は生産拠点の海外移転を迫られたが、日本の工場生産の正常化につれ他のアジア経済への効果は薄れる可能性。

　＜注目点＞

　ＨＳＢＣ（香港）のアジア経済調査共同責任者、フレデリック・ニューマン氏は、新規受注の堅調ぶりを評価する。リサーチノートで「欧米の低成長は今後数カ月にわたり輸出を圧迫する」と指摘しつつも、アジアの内需は今のところ、世界各地の混乱に直面するなかよく持ちこたえている、と述べた。

　アジアの欧米経済からのデカップリングはここ何年かエコノミストの間でよく語られてきたテーマだ。アジアの成長率は欧米をはるかに上回るため、アジアはデカップリングを避けられないというのが一般的な見解だ。

　建銀国際（香港）の金融戦略グローバルヘッド、ポール・シュルテ氏は、中国がアジア経済をけん引する構図がますます顕著になっていると指摘する。ただ、それは長期的な展望で、投資家は今のところ、景気悪化局面での目先のリスクに注目しているようだ。

　米雇用統計と中国の一連の経済指標が出揃う来週には、より明確な経済データ分析が可能になるだろう。

　ゴールドマン・サックスのエコノミストは、５日発表の米７月雇用統計で失業率がさらに上昇すれば、リセッションの強いシグナルになるとみている。

　来週９日に発表される中国の７月の経済指標では、内需とインフレの状況が注目される。

　ロイターのエコノミスト調査では、７月のインフレ率は６．３％と、６月の３年ぶり高水準（６．４％）から若干低下すると予想されている。予想に反し、７月のインフレ率が加速すれば、中国政府のインフレ対策が十分だったかどうかをめぐる議論が再燃し、アジアの成長を推し進める中国の能力と熱意が疑問視されることになるだろう。

　アジアの輸出国にとって、最も重要な数字は中国の都市部投資と小売売上高かもしれない。どちらも６月ほどではなくとも、堅調を維持する可能性が高い。

　ただ、これらが失望的な数字なら、アジアの展望はさらに暗くなるだろう。特にオーストラリアやインドネシアなど、中国への原材料供給で利益を得てきた国は影響を受けるとみられる。

　希望があるとすれば、アジアの成長減速が当局者のインフレ対策を支援し、彼らに引き締めペースを遅らせる余地を与える可能性があるということだ。

　ＩＮＧ（シンガポール）のエコノミスト、プラカシュ・サクパル氏は「アジアの当局者にとってのリスクバランスは、成長からインフレにゆっくりとシフトしている」と指摘する。

（Emily Kaiser／Swati Bhat記者；翻訳　高橋恵梨子；編集　村山　圭一郎）　

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